転職・独立したいけど…決断に悩んだときの6つの判断基準
年齢も社会経験もそれなりに重ね、組織の中でも一定の成功を収めてくると、将来について考える人は少なくはありません。
または、現状の仕事に疑問を抱えた時も転職や独立を考える人は多いでしょう。
しかし、勢いや気持ちに任せて無計画に実行するのは危険もはらむ可能性があります。
十分に機は熟しているのか、今がそのタイミングなのかを考えてみましょう。
そこで、転職や独立を迷った時に目安にしたい判断基準を6つ解説します。
現状を維持した場合のビジョンは?会社の将来
勤務している企業の将来性について考えてみましょう。
長い目で見た時に、この先も残っていける企業かどうかは独立を考える時に重視したい問題です。
ここで言う将来性とは、決して企業の規模を指しているわけではありません。
例え大企業であっても、ささいなことで経営が傾いてしまった事例はたくさんあります。
高いシェアを誇るような有力商品を抱えている企業であっても、データ改ざんなど社会的に信用を落とす要素が隠れていれば、いずれ表面化するでしょう。
その時になって独立を検討しても、よい退職条件は見込めません。
また、研究開発中の商品や進行中のプロジェクトがあれば、自分なりにその将来性を検証してみましょう。
競合している企業はないか、世界規模としてのシェアが見込めるかを見ることがポイントです。
そして、そこから見える企業内での自分の将来性も基準になります。
計画が時代のニーズに合っているか検証する
独立してみたい計画があるなら、それが時代のニーズに合っているかを検証してみましょう。
計画に類似した業種が既にある場合は、どれぐらいの成功事例があるかを見るのもポイントです。
独立を予定する場所が具体的に決まっているなら、さらに現実的なデータが出せるでしょう。
利用する層の人口、利用頻度などを目安に、実際にどれぐらいの集客が見込めるかを検証するのです。
また、その業界が今後どう変化していくのかを見極めることも忘れてはいけません。
その業界で成功している人に実際に話を聞いてみると、さらに具体的な感触を得ることができます。
今は伸びている業界であっても、一時的なブームによるものなのか、将来的に残る要素があるかも検証してみましょう。
活かせる資格や経験、人脈は整っているか
実際に活かせる資格や十分なスキルはあるか、考えてみてください。
海外でも国内であっても、その業種に必要な資格をまず取得することが第一です。
資格によっては、実務経験を必要とするものもあります。
仮にその経験を積むために企業に在籍しているなら、期間として十分なものかどうかを確認しましょう。
見込みではなく、資格が完全に取得できてから退職を考えても遅くはありません。
企業によっては資格取得制度を設けている場合もあるでしょう。
社員の特権は十分に活用しないと損をします。
そして、忘れがちなのが人脈です。
年齢や性別は関係ありません。
どんな事業を興すにしても、有能であり良いアドバイスをくれる人脈は必要です。
人柄が良く人望のある人は、さらに良い人脈を集めてくれます。
十分な資金が捻出できるか?支援者はいるか
起業に最も必要になるもの、それは資金です。
融資を受けて独立する人は多いですし、国庫でも低金利で利用できる融資プランはさまざまなものがあります。
国庫以外でも各自治体や銀行などで個別に力を入れている向きは見られますが、できる限り借り入れは避けましょう。
初めて起業するならなおさらです。
経営に夢中になってしまうと、実際の数字が疎かになることがあります。
気づいたら借り入れが増えていたという話は珍しくはありません。
現時点で自己資金がどれぐらいあるかで判断するのです。
物件と設備を含む初期投資と、最低でも6カ月程度の運転資金が余裕で確保できるかを計算してみましょう。
保有している株があれば、それも数字にしてみると総資産が見えてきます。
保有株が上がっているようなら、下がる前に売却しておくのもいいかもしれません。
また、無償で資金提供してくれる支援者がいることも重要です。
親からの事業支援は見込めるか、または生前贈与を受けられるか相談するのもいいでしょう。
補助金や助成金は利用しやすいタイミングがあります。利用できるものがあるかも調べてください。
結婚は?家族との時間を十分に取れるか
家庭を持っている場合は、家族との時間がどれぐらい取れているかも判断基準になります。
未婚の場合でも、今後結婚の計画を立てるならプライベートと仕事のバランスを考えてみましょう。
企業に残る場合と転職または独立した場合では何がどう変わるかを比較してください。
比較対象は収入と時間です。
転職しても家族を養えるのか、または独立した方が時間に余裕ができるのかを考えてみましょう。
独立の場合、業種や規模によって違いはありますが、経営者になれば時間の自由度は高くなるといえます。
しかし、独立する業種が顧客の都合を優先するものや出張が多いような仕事であれば、なかなかそうはいかないかもしれません。
家族をはじめとしたプライベートとのバランスも判断の基準です。
健康に無理のある働き方をしていないか
年齢を重ねていくうちに結果となって表れやすいのが、健康面です。
現状で既に十分な休息がとれていないようなら、加齢とともに健康に影響してくるかもしれません。
まだ若いうちに働き方を変えておくほうがいいでしょう。40代、50代と年齢に応じて体も変化します。
無理をしていると感じる要素があれば、将来のことを考えて転職や独立を考えるべきかもしれません。